価値観が多様化している現代、DALでは、テレワークやハイブリッドワークなどを取り入れ、誰にとっても働きやすい快適な環境づくりに向けて取り組んでいます。そして、一人ひとりが自律的に働き成長し、最大限の力を発揮することによって、新たな価値を生み出し続けていくことができると考えています。
DAL社内の柔軟な働き方への取り組みや働く環境をご紹介します。
DALのテレワーク利用率は100%。エンジニア職はテレワーク中心で、その他の部門はテレワークと出社を柔軟に織り交ぜながら勤務しています。また、出社・テレワークに関わらず、誰もが積極的に社内コミュニケーションを図れるよう、メタバースをはじめとしたコミュニケーションツールを導入しています。
1日の中で必ず出社しなければいけないコアタイムがないため、業務の繁閑によって柔軟に勤務時間を調整できます。月単位での調整になるため、有給休暇を使わずとも調整次第で1日休日にしたり、週休3日を実現したりすることも可能です。
年に2回、全社員がオンラインでつながり、会社や部門の目標、およびその進捗を共有する会議を行います。仕事に対するモチベーションを高めたり、組織に対するエンゲージメントを高めることにも通じています。
2023年12月に本社を移転。「PLATFORM（交流する空間）」をコンセプトに、完全フリーアドレスとしています。他部門の社員と交流したり、プロジェクト関係者でディスカッションしたりと、対面だから実現できる新たな価値創造につながります。作業に集中する時はテレワーク、他部門とコラボレーションする時はコミュニケーションするため出社といった使い分けが可能です。
自身のキャリアに興味を持ち、自立的にキャリア開発を行う機会として、副業することができます。新卒入社者は4年目から、キャリア入社者は2年目から副業可能です。社外活動を通してスキルを多角化できるだけでなく、社外での交流を通して視野が広がります。
社員が自律的に働き成長し、生産性向上や新たな価値創造を実現するために、様々な面から社員をサポートする福利厚生制度を設けています。昔から運用している制度であっても、時代や働き方に合わせて常にアップデートし、柔軟かつ多様な利用方法を提案しています。また、自社製品である『Placul（プラカル）』を活用したDX化推進など、さらなる働きやすさの向上を目指して福利厚生の改善に取り組んでいます。
DAL社内の福利厚生の取り組みや制度をご紹介します。
自社株の定期的な取得・保有によって、中長期的な資産形成を支援する制度です。毎月の給与から希望する金額を天引きし、その拠出金で株式を買い付けるので、無理なく計画的な資産形成ができます。また、奨励金（拠出金額の10％を補助）があるのでお得です。
5人以上集まる活動はクラブと認定し、会社から活動費の補助を出しています。バスケットボール部や卓球部があり、誰でも希望すれば参加できます。オンラインで集まる活動もクラブ活動支援の対象です。
育休期間中、会社から給与の20%を支援しています。国の支援と併用することで、経済面も安心して育児に取り組めます。
本社にはウォーターサーバーを設置。SDGsへの取り組みとして、ウォーターサーバーを利用すると社会課題解決のために活動するNPOへ寄付される仕組みとなっています。また豆乳の提供もしていて、気軽に健康に向けた取り組みができると社員からも好評です。
少数精鋭のDALは、企業成長達成のための自律型人材の育成を目指しています。プロフェッショナル育成のためのジョブ型雇用を導入し、持続的な成長を支援する教育制度も整備しています。
DAL社内の成長支援の取り組みや制度をご紹介します。
社会人基礎教育として、情報セキュリティやコンプライアンス、メンタルヘルスなどのｅラーニングを全社員で毎年受講し、知識のアップデートを行っています。
3か月間にわたる新入社員研修では、社会人として必要なマナーや知識、働く上で必要なプログラミングなどについて体系的に学べます。
外部のマネジメント研修に参加し、マネジメントスキルを向上させる機会を提供しています。社外のマネジメント層と交流することで、人脈獲得にもつなげられます。
各部門で必要なスキルアップの研修を実施しています。また、若手エンジニアが中心となり、新技術の活用法や若手教育などについて議論・検討する取り組みも行っています。
入社者には、他部門の社員がフォローするメンター制度を導入しています。自部門の社員以外に、他部門の社員と関わる機会を設けることで、心理的なサポートを受けることができます。また、他部門の仕事を知ることで視野も広がります。
テレワークかつフルフレックスのエンジニア職同士のコミュニケーションを活性化するため、技術本部では1on1ミーティングを実施しています。上司と部下だけでなく、別プロジェクトや別チームの社員とも交流できる機会となっています。
