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【2025最新】EDIサービスの選び方や種類を解説

最終更新日:2025/03/04 【2025最新】EDIサービスの選び方や種類を解説

EDIの選択は重要ですが、市場には数多くの製品・サービスがあり、どれを選ぶべきか迷ってしまいます。そうした中で、役立つのは詳細に比較検討することです。共通点、相違点が具体的に見えてくると、自社に合ったものはどれかが把握しやすくなります。そこで今回は、EDIサービスの選び方を解説します。

INDEX

  1. EDIサービスとは?
  2. EDIサービスの選び方
  3. DX促進ならデータ・アプリケーションへ
  4. まとめ

EDIサービスとは?

EDIとは、Electronic Data Interchange(電子データ交換)の略称で、異なる企業間で、商取引のためのデータを、通信回線を介して標準的な規約(可能な限り広く合意された各種規約)を用いて、コンピュータ(端末を含む)間で交換することです。
EDIは効率的なデータ交換を実現します。これにより、ペーパーレスを実現してデータをやり取りでき、業務の効率化やコスト削減が図れます。データの正確性が向上する利点もあります。

関連リンク:「EDIとは?システムの仕組みや種類についてわかりやすく解説」

EDIサービスを導入するメリット

EDIを導入するメリットはさまざまあります。中でも重要なのが次の3点です。

コスト削減
紙の書類や郵送費用を削減し、手作業によるミスを減らすことができます。これにより、全体のコストを大幅に削減し、企業の経済的な負担を軽減します。また、データの自動化により、人的リソースの節約も可能です。

業務効率化
EDIはデータの自動交換を可能にし、手作業の入力や確認作業を減らします。これにより、業務のスピードと正確性が向上し、迅速な意思決定が可能になります。また、リアルタイムでのデータ交換が可能なため、在庫管理や納期管理が効率化されます。

内部統制強化
EDIを導入することで、取引データの一元管理と監視が可能になります。これにより、不正行為の防止やコンプライアンスの強化が図れます。また、データの正確性が向上し、監査対応が容易になるため、企業の信頼性が向上します。

EDIサービスの選び方

EDIは企業にとって重要なしくみであるため、選定の際には入念な検討が必要です。そのポイントとしては次のようなものがあります。

対応するプロトコルの種類
複数のプロトコルをサポートしているEDIを選ぶことで、異なる取引先とのデータ交換が容易になります。

業界標準の採用度
業界標準のプロトコルやフォーマットを採用しているEDIシステムは、他の企業との互換性が高く、導入がスムーズです。

可用性
24時間365日の稼働が保証され、障害対応がしっかりした製品やサービスであれば、取引の遅延や中断を防ぎ、信頼性を確保します。

セキュリティ
データの暗号化や認証機能を備えたEDIを選ぶことで、データの改ざんや漏洩を防ぎます。

導入の容易さ
システムの導入が簡単で、既存の業務プロセスにスムーズに統合できるEDIを選びましょう。

ユーザビリティ
操作が簡単で使いやすいインターフェースを持つEDIは、業務効率を向上させます。

サポート体制
ベンダーやソリューションプロバイダーのサポートが手厚いEDIであれば、トラブル発生時にも迅速に対応できます。

DX促進ならデータ・アプリケーションへ

DXを促進するなら、データ・アプリケーションのACMS Apexが最適です。ACMS Apexは、企業間および企業内のデータを統合的に管理し、セキュアかつ可用性の高いデータ連携基盤を提供します。それは、多様な連携方法によって、社内外のデータ連携をシングルプラットフォームで実現し、オンプレミス、クラウド問わず、一つのフローで異なるアプリケーションを連携します。
EDIはもちろんのこと、EAI、ETLニーズもこれ一つでカバーするACMS Apexを活用することで、業務効率化とコスト削減を実現し、企業の競争力を高めることができます。ACMS ApexをベースとしたEDIサービスも提供予定です。ご期待ください。

まとめ

このコラムでは、EDIの概要、EDIを導入するメリットや選び方をお伝えしました。貴社に合った製品・サービスを見つける糸口は見つかったでしょうか。今回の情報が、貴社での導入検討に少しでもお役に立てたなら幸いです。

この記事の執筆者

データ連携EDIETL

データ・アプリケーション
データ活用研究チーム

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経歴・実績
株式会社データ・アプリケーションは、日本を代表するEDIソフトウェアメーカーです。設立は1982年、以来EDIのリーディングカンパニーとして、企業間の取引を円滑に効率化するソリューションを提供しています。1991年からは日本の標準EDIの開発やSCM普及にも携わっており、日本のEDI/SCM発展に寄与してきました。
現在は、EDI/SCM分野のみならず、企業が所有しているデータの活用についてもビジネススコープを広げています。ハブとなるデータ基盤提供を始めとして、さまざまな角度から幅広く研究・分析を行っており、その提言を通じて日本企業のDX推進を後押ししています。


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